新しい学習指導要領により、日本の教育史上初めて、平成23年度から小学校に「外国語活動」が導入されます。それに先立ち、平成21,22年度には、移行期間として各地の小学校で「外国語活動」が事前実施されます。

　そもそも、「外国語活動」の目標は、子どもたちが英語を「話せるようになる」「聞けるようになる」といった英語運用能力（スキル）向上を目指すものではなく、現代の子どもたちの課題である、コミュニケーション能力の欠如、ことばの力の低下などに対応するものです。つまり、英語をツールとして活用し、コミュニケーション能力の素地ともいうべき、積極的に他者に自分自身の考えを伝えようとしたり、相手の話を一生懸命に聞こうとしたりするなどの態度（コミュニケーション能力の素地）を育成するものです。したがって、この役割を担えるのは英語母語話者（ネイティブ・スピーカー）ではなく、他ならぬ学級担任の教師である言えます。